IHコンロ
IHとは Induction Heating（電磁誘導加熱）の略であり、炎を使用せず内部に存在するコイルの磁力線の働きで鍋そのものを発熱させるしくみである。コストパフォーマンスに優れ、空調費も安くおさえて空気を汚すことなく調理することができる。また、ガスを使わない為、使用できる原材料に限りがあるのがデメリット。（土鍋、アルミ、銅は使用不可）キッチンにすでに備え付けられているものから、卓上IHコンロも登場している。卓上・すでに備え付けられているものにかかわらず、底が平らな鍋のみ対応しているのでガラス鍋や陶磁器には対応していない。IH対応鍋は、マグネットがくっつけば対応可能となる。魚類の調理はできない。
ガスコンロ
都市ガスやプロパンガス（LPG）による、調理器具を加熱する器具のことを指す。常温下では安定した火力が簡単に得やすい。換気が適切でない室内において燃焼を継続すると、一酸化炭素中毒に繋がる場合もあるので使用の際には十分注意が必要である。ガスコンロには左右別で火力の強さが違っており、料理に合わせて火力の調整もすることができる。基本的に、ガスコンロには安全装置が備え付けられており危険をすぐに察知してくれる。IHに比較すると、月々のガス代を多少高くなるが底の丸い鍋を使用できる・火加減をみて料理することができるなどのメリットもあげられる。
コンロ二口以上
物件のコンロが２つ以上設置されていることを指す。ワンルームや一人暮らし用の住まいの物件には一口コンロが多く、その他リビングのついている物件には２口以上つくことが多い。最近の物件では一人暮らしの部屋でもキッチン周辺の充実性を図り、二口以上のコンロを備え付けられている物件もある。効率・手際よく料理ができるほか、料理を頻繁にする方には二口コンロをお勧め。
バス・トイレ別
浴室とトイレが別室になっていることを指す。非常に人気が高く、物件条件をみる際に、重要視されることが多い。反対に同室にバス・トイレがある場合はユニットバスと呼ばれ土地の高い都心の物件の多くはユニットバスである。日本では、お風呂に浸かる習慣があるため圧倒的にバス・トイレ別の物件が人気である。賃料も、バス・トイレ別はユニットバスよりも高く比較的築年数が新しい物件に多い。水回りをすっきりすることで、お風呂を有効に活用でき、ユニットバスが抱える問題（トイレットペーパーが濡れてしまう・シャワーカーテンがカビてしまう）等が起こることはありえない。
浴室乾燥機
最近の分譲住宅では、標準装備のひとつでもある。賃貸物件でもハイグレードな物件などで搭載している事もある。天候に左右されず雨の日でも洗濯物を乾かす事ができるが、乾燥機を使用している間は浴室は使うことができない。冬場は、あらかじめ浴室内を前もって暖めることもでき、夏場は浴室を冷やす「浴室冷房機」も機能によっては可能である。浴室使用後の水滴や湿気を排出し、カビの発生やいやなニオイを防止することが可能。デメリットは、電気代がかかるということも。さらに、冬に起こりやすい急激な温度変化で体が受ける衝撃「ヒートショック」も予防することができる。
独立洗面台
一般的には浴室・トイレとは別の空間に設置されている洗面台のことを指す。 ドライヤーやお化粧時に利用できるため特に女性の重要が高く、収納スペースが設置されていたり、洗顔や歯磨きなどをキッチンや浴室ではに空間で行うことができることがメリット。
温水洗浄便座
温水洗浄便座とは、別名ウォッシュレット（※「ウォッシュレット」は、TOTO株式会社の登録商標）とよばれている。温水を利用し、排便後のお尻を洗浄してくれる機能がついた便座のことである。それぞれこだわりの機能が便座についており、脱臭機能・足元を温風で温めてくれる機能・センサーが感知することによって便ふたの開閉を自動でおこなってくれるものまである。子供から老人、体の不自由な人のために簡単に使いこなせるようバリアフリーを意識し、工夫されている。
エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。
BSアンテナ
BSデジタル放送を受信するためのアンテナ。電波を外から受信するためのパラボラアンテナ（円盤のような反射板）は屋外に設置し、基本的にアンテナの取り付けを行わなければBSで配信されている番組を見ることができない。角度を少しでもずれてしまうと、映らなくなってしまうこともあるため、個人で設置作業を行うよりも業者の委託設置をおすすめする。最近では個別での契約では無く、大元のマンションに設置されており、工事なしで利用できる事も増えてきている。アンテナを設置せずにBS放送を受信する場合は、ケーブルTVに加入し、専用のチューナーを使用する必要がある。
CSアンテナ
コミニケーション・サテライト、略してCS。CSはBSと比べても電波は弱いため、天候に左右されやすい。BSとはちがい、映画・競馬・ニュース・囲碁など、一本の衛星回線で様々なジャンルの番組をみることができる。チャンネルによっては、有料チャンネルもありBSデジタル放送よりも、番組数はCSデジタル放送の方が飛躍的に多い。BSのように建物に予め設置されているケースもあるが、BS程設置数は欧米と比べると日本は大きく遅れているが、人口の多い大都市では高い普及率である。最終的には個別での契約・工事が必要となる場合が多い。
CATV
通信ケーブルを使い、離れた離島は遠方地域までテレビ放送を行うシステム。CATV局によってそれぞれサービスは異なるが、インターネットサービス・テレビ電話・地域情報の受信・国内外ビデオオンデマンドを楽しむことができる。地域密着のテレビ局もあり、街の情報を中心に「コミュニティチャンネル（自主放送）」も放映されている。ほとんどのケーブルテレビ局は月額３,０００円～４,０００ 円前後である。まだ一般的に浸透しておらず、地域格差や導入にかかるコストもあるためこれから普及していくサービスの一つとして注目されている。
インターネット対応
インターネット対応と表記されている物件は、大家さんによってインターネット環境・設備が整った物件を意味する。居住者が入居する際に個人で戸別に契約し、月額料金は契約内容（契約プラン）によりそれぞれ違った料金という形が一般的。インターネット対応でない建物に関しては、管理者に問い合わせをする必要があり、その際には別途開通工事が必要な場合やそもそも光回線（光ファイバー・フレッツ光など）が利用できない場合がある。マンションタイプといったインターネット環境の場合、低価格で利用することができる。
オートロック
自動的に施錠する仕組みを持った錠の設備の建物を指す。安全性が高いことや、犯罪んび巻き込まれる危険を避けるためのオートロック物件は、単身女性やファミリーに人気。ドア付近には、２４時間セキュリティカメラ（防犯カメラ）が備え付けられている場合が多く、入居者あるいは管理者が来訪者を確認したうえで、入館可能となるためエントランスの電気錠は常に施錠された状態である。キーの種類はいくつかありボタンを押すタイプのテンキー式と、カードを通すタイプのものと２種類が一般的である。最近では、オートロックでTV付き画面モニターが付いている物件も普及してきている。
TVドアホン
普通のインターホンにTVが備え付けられたもの。ドアを開ける前に、来訪者の姿を確認でき、モニターホンを押すことにより、家の中から外の状況を伺うことができる。TVドアホンの使用目的は、生活の安全を高めたいと防犯上の理由があげられる。２４時間録画できるものや、カメラのレンズが大きいカメラ（広角レンズ）、夜間でもはっきり顔が判別できるもの、スマートフォンに来訪者の映像を転送する、居留守可能な多機能化も進んでいる。製品によっては、外部からの危険を察知し警報がなり居住者に知らせるシステムがついているものもある。
宅配ボックス
基本的に集合住宅に設置されていることが多い。コインロッカーのような荷物の大きさによって保管しておける共有部分を宅配ボックスとよぶ。居住者不在の間に届いた荷物を一時的に預けることのできるシステムであり、荷物を預け扉を閉めると自動的に電子ロックがかかり、特定の人しか開けられないようになっている。伝票に記入されているボックス番号と暗証番号で受け取りが可能で、忙しい単身者にとってはありがたいシステム。入居者は不在通知を確認し、宅配ボックスに荷物があることを認識したのち部屋番号と暗証番号を入力後、該当する宅配ボックスから荷物を受け取ることができる。
即入居可
現時点で空室・すでにハウスクリーニングが済んでいる物件で、いつでも貸せる状態を意味する。急な引っ越しにも、即対応可能物件ということを意味するが管理会社との賃貸借契約と入居審査を完了しているもので、最短で入居が可能となる物件。契約さえ完了していれば簡単な事前清掃程度でスムーズに入ることができる。即入居可能物件は、事前に物件の内見をすることも可能なので、入居を確定する前に実際に目で確認することができるので、図面の間取り図以上に日あたりや方角など細かい部部までチェックすることができる。
保証人不要・代行
親族に頼らず、保証人なし（もしくは代行業者を立て）で入居できる物件を指す。保証人を立てないで契約できるシステム、または保証人を第三者機関（保証会社）が代行（有料）してくれるシステムがある。不動産会社が提携している保証会社を利用する方が良いだろう。入居者に何らかのトラブルが生じた場合、保証代行会社は、専門知識もあるため早急に対応してくれる。保証会社への加入は申し込み用紙に入居者の情報を記入し、収入印紙や身分証明書をだしたうえで審査に至る。 ※実際には完全に保証人がいらない物件は少なく、代行会社を通し保証人を立てる事が多い。
ペット相談
住居に対し、ペット飼育が室内で基本的に可能な物件。ただし、敷金が１カ月から数か月分やや割高に設定されている事が多い。内容や契約条件等によっては、ペットの大小・種類により対応できない場合もあるので必ず契約をするまえに確認を忘れずに。入居者の全てがペットを飼っている訳ではないので、他の入居者との間でのトラブル、鳴き声、臭いなどで退去後のクリーニング代が高額になる事もあるので、周囲に注意をはらい、マナーを守ったスタンスが必要。匂い対策として、ペットが寝る部屋やよくいる場所に空気洗浄機や炭をおくなど極力動物の匂いを部屋に付着させないようにしましょう。
フローリング
フローリングとは、木質系の材料を使用した床材の総称。一般的な住宅の床材の木質フローリングは、複合フローリングと単層フローリングに分けられる。掃除がしやすくダニの繁殖がない、静電気防止、雑菌力、部屋の温度を一定に保つことも可能で小さい子供がいる家庭に用いられることが多い。物件によっては床暖房などが設置されている物もあり、ついていない場合は後付けすることもできる。カーペットではない為、冬場は床が冷たい、傷がつきやすい等のデメリットもあるが、フローリングの物件は、畳である物件よりも圧倒的に人気が高い。ちなみに賃貸物件にあるフローリングに傷をつけてしまったり外部からのへこみ等は退去時に現状回復費用を請求されることも。
室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。
エレベータ
エレベータ付きの物件を意味する。階段を使用する必要がないので、女性の買い物帰りや乳幼児がいるときの階段の登り降り、荷物の運搬時に役立つ。定期的にエレベータ管理が行われる場合もある（設備不具合等確認）。人を乗せるためでなく、荷物や小型機等を運搬する用途で使用されるものは、リフトとよばれる。非常緊急災害に備え、エレベータ内では緊急押しボタンや電話がついているものが主流で、地震での対応にも備えている。また、女性への悪質行為を防ぐ対策として、２４時間録画しながら撮影できる監視カメラを搭載しているものまである。
駐車場あり
建物に住む方たちの所有している車を、駐車しておけることを「駐車場付き」または「駐車場有」と表記する。基本的に都内や敷地面積の高い土地では、地下に駐車場があるが、郊外の場合同じ建物の高さの地上階に駐車場を設けているのがほとんど。住居人の駐車場の他、来客専用の駐車スペースもあるところも。使用する場合、常駐している管理人に前もって伝える必要があり、居住者は月額賃料と一緒に使用する場合は支払う必要がある。契約方法は、建物の条件によりけり。建物の管理者のもと、厳重に管理される。
駐輪場あり
建物に住む方たちの自転車を、駐車しておける場所。しっかりとした管理の中で設置されているところが多く、場所によっては２４時間防犯カメラを設置しているところもある。中には、駐車場と隣接している場合もあり、盗難などのトラブルも回避できる。居住者の希望の有無で、契約を交わし毎月の使用料または管理費と一緒に支払うこともある。駐輪場スペースは、ある意味ほかの居住者との共用スペースになるので所定の決められている場所以外の駐輪は避ける事。２４時間の防犯カメラだけに頼らず、個人で鍵を装着することをお勧めする。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
