エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。
オートロック
自動的に施錠する仕組みを持った錠の設備の建物を指す。安全性が高いことや、犯罪んび巻き込まれる危険を避けるためのオートロック物件は、単身女性やファミリーに人気。ドア付近には、２４時間セキュリティカメラ（防犯カメラ）が備え付けられている場合が多く、入居者あるいは管理者が来訪者を確認したうえで、入館可能となるためエントランスの電気錠は常に施錠された状態である。キーの種類はいくつかありボタンを押すタイプのテンキー式と、カードを通すタイプのものと２種類が一般的である。最近では、オートロックでTV付き画面モニターが付いている物件も普及してきている。
TVドアホン
普通のインターホンにTVが備え付けられたもの。ドアを開ける前に、来訪者の姿を確認でき、モニターホンを押すことにより、家の中から外の状況を伺うことができる。TVドアホンの使用目的は、生活の安全を高めたいと防犯上の理由があげられる。２４時間録画できるものや、カメラのレンズが大きいカメラ（広角レンズ）、夜間でもはっきり顔が判別できるもの、スマートフォンに来訪者の映像を転送する、居留守可能な多機能化も進んでいる。製品によっては、外部からの危険を察知し警報がなり居住者に知らせるシステムがついているものもある。
宅配ボックス
基本的に集合住宅に設置されていることが多い。コインロッカーのような荷物の大きさによって保管しておける共有部分を宅配ボックスとよぶ。居住者不在の間に届いた荷物を一時的に預けることのできるシステムであり、荷物を預け扉を閉めると自動的に電子ロックがかかり、特定の人しか開けられないようになっている。伝票に記入されているボックス番号と暗証番号で受け取りが可能で、忙しい単身者にとってはありがたいシステム。入居者は不在通知を確認し、宅配ボックスに荷物があることを認識したのち部屋番号と暗証番号を入力後、該当する宅配ボックスから荷物を受け取ることができる。
女性限定
女性のみ入居可能物件。セキュリティ面で「女性入居者で安心して住める」というイメージと部屋をきれいに保ち、退去の際の補修などに男性入居者よりも手がかからないことから限定にしている場合もある。主に単身者向け。しかし、入居者の交際相手・異性への出入りが禁止とされいる物件ではない（中には男性が建物に立ち入る事すら禁止されている場合もあります）。治安や住居環境を考慮される方には安心な物件である。別名・レディースマンションと表記される場合もある。部屋によって女性限定に絞っているため、部屋の設備の機能性があがっていることもある。（洗面台やウォシュレットがついている場合もある）
エレベータ
エレベータ付きの物件を意味する。階段を使用する必要がないので、女性の買い物帰りや乳幼児がいるときの階段の登り降り、荷物の運搬時に役立つ。定期的にエレベータ管理が行われる場合もある（設備不具合等確認）。人を乗せるためでなく、荷物や小型機等を運搬する用途で使用されるものは、リフトとよばれる。非常緊急災害に備え、エレベータ内では緊急押しボタンや電話がついているものが主流で、地震での対応にも備えている。また、女性への悪質行為を防ぐ対策として、２４時間録画しながら撮影できる監視カメラを搭載しているものまである。
バイク置き場あり
住宅に住む方の為の、バイク（自動二輪車、単車、二輪）駐車場が建物近辺、あるいは建物内に設置されていることを示す。物件によっては、有料・無料または管理費に含まれている場合がある。住居者の希望によって管理会社と契約、あるいは大家（貸主）と契約を交わす。バイクの大きさや排気量の大きさによって駐車しておけるスペースが異なる場合もあるので、物件管理会社などにたずねるとよいだろう。使用料は、物件によって異なる。人数制限やスペースに限りがある物件が多い。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
