空室1件 イルプリーモ（1R）の賃貸アパート情報

バス・トイレ別
浴室とトイレが別室になっていることを指す。非常に人気が高く、物件条件をみる際に、重要視されることが多い。反対に同室にバス・トイレがある場合はユニットバスと呼ばれ土地の高い都心の物件の多くはユニットバスである。日本では、お風呂に浸かる習慣があるため圧倒的にバス・トイレ別の物件が人気である。賃料も、バス・トイレ別はユニットバスよりも高く比較的築年数が新しい物件に多い。水回りをすっきりすることで、お風呂を有効に活用でき、ユニットバスが抱える問題（トイレットペーパーが濡れてしまう・シャワーカーテンがカビてしまう）等が起こることはありえない。

温水洗浄便座
温水洗浄便座とは、別名ウォッシュレット（※「ウォッシュレット」は、TOTO株式会社の登録商標）とよばれている。温水を利用し、排便後のお尻を洗浄してくれる機能がついた便座のことである。それぞれこだわりの機能が便座についており、脱臭機能・足元を温風で温めてくれる機能・センサーが感知することによって便ふたの開閉を自動でおこなってくれるものまである。子供から老人、体の不自由な人のために簡単に使いこなせるようバリアフリーを意識し、工夫されている。

エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。

BSアンテナ
BSデジタル放送を受信するためのアンテナ。電波を外から受信するためのパラボラアンテナ（円盤のような反射板）は屋外に設置し、基本的にアンテナの取り付けを行わなければBSで配信されている番組を見ることができない。角度を少しでもずれてしまうと、映らなくなってしまうこともあるため、個人で設置作業を行うよりも業者の委託設置をおすすめする。最近では個別での契約では無く、大元のマンションに設置されており、工事なしで利用できる事も増えてきている。アンテナを設置せずにBS放送を受信する場合は、ケーブルTVに加入し、専用のチューナーを使用する必要がある。

インターネット対応
インターネット対応と表記されている物件は、大家さんによってインターネット環境・設備が整った物件を意味する。居住者が入居する際に個人で戸別に契約し、月額料金は契約内容（契約プラン）によりそれぞれ違った料金という形が一般的。インターネット対応でない建物に関しては、管理者に問い合わせをする必要があり、その際には別途開通工事が必要な場合やそもそも光回線（光ファイバー・フレッツ光など）が利用できない場合がある。マンションタイプといったインターネット環境の場合、低価格で利用することができる。

室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。

駐輪場あり
建物に住む方たちの自転車を、駐車しておける場所。しっかりとした管理の中で設置されているところが多く、場所によっては２４時間防犯カメラを設置しているところもある。中には、駐車場と隣接している場合もあり、盗難などのトラブルも回避できる。居住者の希望の有無で、契約を交わし毎月の使用料または管理費と一緒に支払うこともある。駐輪場スペースは、ある意味ほかの居住者との共用スペースになるので所定の決められている場所以外の駐輪は避ける事。２４時間の防犯カメラだけに頼らず、個人で鍵を装着することをお勧めする。

オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。