空室100件 エストレージャ湘南（1R）の賃貸マンション情報

エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。

CATV
通信ケーブルを使い、離れた離島は遠方地域までテレビ放送を行うシステム。CATV局によってそれぞれサービスは異なるが、インターネットサービス・テレビ電話・地域情報の受信・国内外ビデオオンデマンドを楽しむことができる。地域密着のテレビ局もあり、街の情報を中心に「コミュニティチャンネル（自主放送）」も放映されている。ほとんどのケーブルテレビ局は月額３,０００円～４,０００ 円前後である。まだ一般的に浸透しておらず、地域格差や導入にかかるコストもあるためこれから普及していくサービスの一つとして注目されている。

バルコニー
バルコニーの語源はイタリアから。建物の内外を問わず、地表より高い位置で多くは建物本体から張り出し、手すりを巡らせた台床の事であり、ベランダと違い屋根がないため雨の日の洗濯外干しは難しい。厳密に定義付けすると、ベランダとは一般的に異なり、2階以上の手すりや壁があるもの、さらに屋根がないものがバルコニーとよばれる。現代では、バルコニーとベランダは建築専門用語として区別されているため、賃貸物件の表記にはあまり区別されていないことがおおい。趣味をとりいれながら、バルコニーに照明等をプラスすることによって、オリジナリティを強調することも可能である。マンションなどの上層部分を利用したスペースは、ルーフバルコニーとよばれている。

エレベータ
エレベータ付きの物件を意味する。階段を使用する必要がないので、女性の買い物帰りや乳幼児がいるときの階段の登り降り、荷物の運搬時に役立つ。定期的にエレベータ管理が行われる場合もある（設備不具合等確認）。人を乗せるためでなく、荷物や小型機等を運搬する用途で使用されるものは、リフトとよばれる。非常緊急災害に備え、エレベータ内では緊急押しボタンや電話がついているものが主流で、地震での対応にも備えている。また、女性への悪質行為を防ぐ対策として、２４時間録画しながら撮影できる監視カメラを搭載しているものまである。

駐車場あり
建物に住む方たちの所有している車を、駐車しておけることを「駐車場付き」または「駐車場有」と表記する。基本的に都内や敷地面積の高い土地では、地下に駐車場があるが、郊外の場合同じ建物の高さの地上階に駐車場を設けているのがほとんど。住居人の駐車場の他、来客専用の駐車スペースもあるところも。使用する場合、常駐している管理人に前もって伝える必要があり、居住者は月額賃料と一緒に使用する場合は支払う必要がある。契約方法は、建物の条件によりけり。建物の管理者のもと、厳重に管理される。

駐輪場あり
建物に住む方たちの自転車を、駐車しておける場所。しっかりとした管理の中で設置されているところが多く、場所によっては２４時間防犯カメラを設置しているところもある。中には、駐車場と隣接している場合もあり、盗難などのトラブルも回避できる。居住者の希望の有無で、契約を交わし毎月の使用料または管理費と一緒に支払うこともある。駐輪場スペースは、ある意味ほかの居住者との共用スペースになるので所定の決められている場所以外の駐輪は避ける事。２４時間の防犯カメラだけに頼らず、個人で鍵を装着することをお勧めする。

バイク置き場あり
住宅に住む方の為の、バイク（自動二輪車、単車、二輪）駐車場が建物近辺、あるいは建物内に設置されていることを示す。物件によっては、有料・無料または管理費に含まれている場合がある。住居者の希望によって管理会社と契約、あるいは大家（貸主）と契約を交わす。バイクの大きさや排気量の大きさによって駐車しておけるスペースが異なる場合もあるので、物件管理会社などにたずねるとよいだろう。使用料は、物件によって異なる。人数制限やスペースに限りがある物件が多い。

オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。