システムキッチン
個人の用途に合わせ流し台や調理台、収納スペースやガス台などを自由に組み合わせることができるオリジナリティのあるキッチンをシステムキッチンとよぶ。通常はコンロ台、流し、物入れなどが単体だが１枚の天板で繋がっていることが多い。システムキッチンは、ガス台のコンロ・蛇口それぞれ備品を選択することができるのもメリットである。食洗機の場合、家族の人数にあわせて取り付けることができる。理想のキッチンがつくれるシステムキッチンは、各個人で好きなように配置・アレンジできるので最近ではシステムキッチンを希望する家庭が多い。
IHコンロ
IHとは Induction Heating（電磁誘導加熱）の略であり、炎を使用せず内部に存在するコイルの磁力線の働きで鍋そのものを発熱させるしくみである。コストパフォーマンスに優れ、空調費も安くおさえて空気を汚すことなく調理することができる。また、ガスを使わない為、使用できる原材料に限りがあるのがデメリット。（土鍋、アルミ、銅は使用不可）キッチンにすでに備え付けられているものから、卓上IHコンロも登場している。卓上・すでに備え付けられているものにかかわらず、底が平らな鍋のみ対応しているのでガラス鍋や陶磁器には対応していない。IH対応鍋は、マグネットがくっつけば対応可能となる。魚類の調理はできない。
コンロ二口以上
物件のコンロが２つ以上設置されていることを指す。ワンルームや一人暮らし用の住まいの物件には一口コンロが多く、その他リビングのついている物件には２口以上つくことが多い。最近の物件では一人暮らしの部屋でもキッチン周辺の充実性を図り、二口以上のコンロを備え付けられている物件もある。効率・手際よく料理ができるほか、料理を頻繁にする方には二口コンロをお勧め。
バス・トイレ別
浴室とトイレが別室になっていることを指す。非常に人気が高く、物件条件をみる際に、重要視されることが多い。反対に同室にバス・トイレがある場合はユニットバスと呼ばれ土地の高い都心の物件の多くはユニットバスである。日本では、お風呂に浸かる習慣があるため圧倒的にバス・トイレ別の物件が人気である。賃料も、バス・トイレ別はユニットバスよりも高く比較的築年数が新しい物件に多い。水回りをすっきりすることで、お風呂を有効に活用でき、ユニットバスが抱える問題（トイレットペーパーが濡れてしまう・シャワーカーテンがカビてしまう）等が起こることはありえない。
独立洗面台
一般的には浴室・トイレとは別の空間に設置されている洗面台のことを指す。 ドライヤーやお化粧時に利用できるため特に女性の重要が高く、収納スペースが設置されていたり、洗顔や歯磨きなどをキッチンや浴室ではに空間で行うことができることがメリット。
インターネット対応
インターネット対応と表記されている物件は、大家さんによってインターネット環境・設備が整った物件を意味する。居住者が入居する際に個人で戸別に契約し、月額料金は契約内容（契約プラン）によりそれぞれ違った料金という形が一般的。インターネット対応でない建物に関しては、管理者に問い合わせをする必要があり、その際には別途開通工事が必要な場合やそもそも光回線（光ファイバー・フレッツ光など）が利用できない場合がある。マンションタイプといったインターネット環境の場合、低価格で利用することができる。
オートロック
自動的に施錠する仕組みを持った錠の設備の建物を指す。安全性が高いことや、犯罪んび巻き込まれる危険を避けるためのオートロック物件は、単身女性やファミリーに人気。ドア付近には、２４時間セキュリティカメラ（防犯カメラ）が備え付けられている場合が多く、入居者あるいは管理者が来訪者を確認したうえで、入館可能となるためエントランスの電気錠は常に施錠された状態である。キーの種類はいくつかありボタンを押すタイプのテンキー式と、カードを通すタイプのものと２種類が一般的である。最近では、オートロックでTV付き画面モニターが付いている物件も普及してきている。
TVドアホン
普通のインターホンにTVが備え付けられたもの。ドアを開ける前に、来訪者の姿を確認でき、モニターホンを押すことにより、家の中から外の状況を伺うことができる。TVドアホンの使用目的は、生活の安全を高めたいと防犯上の理由があげられる。２４時間録画できるものや、カメラのレンズが大きいカメラ（広角レンズ）、夜間でもはっきり顔が判別できるもの、スマートフォンに来訪者の映像を転送する、居留守可能な多機能化も進んでいる。製品によっては、外部からの危険を察知し警報がなり居住者に知らせるシステムがついているものもある。
宅配ボックス
基本的に集合住宅に設置されていることが多い。コインロッカーのような荷物の大きさによって保管しておける共有部分を宅配ボックスとよぶ。居住者不在の間に届いた荷物を一時的に預けることのできるシステムであり、荷物を預け扉を閉めると自動的に電子ロックがかかり、特定の人しか開けられないようになっている。伝票に記入されているボックス番号と暗証番号で受け取りが可能で、忙しい単身者にとってはありがたいシステム。入居者は不在通知を確認し、宅配ボックスに荷物があることを認識したのち部屋番号と暗証番号を入力後、該当する宅配ボックスから荷物を受け取ることができる。
即入居可
現時点で空室・すでにハウスクリーニングが済んでいる物件で、いつでも貸せる状態を意味する。急な引っ越しにも、即対応可能物件ということを意味するが管理会社との賃貸借契約と入居審査を完了しているもので、最短で入居が可能となる物件。契約さえ完了していれば簡単な事前清掃程度でスムーズに入ることができる。即入居可能物件は、事前に物件の内見をすることも可能なので、入居を確定する前に実際に目で確認することができるので、図面の間取り図以上に日あたりや方角など細かい部部までチェックすることができる。
保証人不要・代行
親族に頼らず、保証人なし（もしくは代行業者を立て）で入居できる物件を指す。保証人を立てないで契約できるシステム、または保証人を第三者機関（保証会社）が代行（有料）してくれるシステムがある。不動産会社が提携している保証会社を利用する方が良いだろう。入居者に何らかのトラブルが生じた場合、保証代行会社は、専門知識もあるため早急に対応してくれる。保証会社への加入は申し込み用紙に入居者の情報を記入し、収入印紙や身分証明書をだしたうえで審査に至る。 ※実際には完全に保証人がいらない物件は少なく、代行会社を通し保証人を立てる事が多い。
フローリング
フローリングとは、木質系の材料を使用した床材の総称。一般的な住宅の床材の木質フローリングは、複合フローリングと単層フローリングに分けられる。掃除がしやすくダニの繁殖がない、静電気防止、雑菌力、部屋の温度を一定に保つことも可能で小さい子供がいる家庭に用いられることが多い。物件によっては床暖房などが設置されている物もあり、ついていない場合は後付けすることもできる。カーペットではない為、冬場は床が冷たい、傷がつきやすい等のデメリットもあるが、フローリングの物件は、畳である物件よりも圧倒的に人気が高い。ちなみに賃貸物件にあるフローリングに傷をつけてしまったり外部からのへこみ等は退去時に現状回復費用を請求されることも。
室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。
バルコニー
バルコニーの語源はイタリアから。建物の内外を問わず、地表より高い位置で多くは建物本体から張り出し、手すりを巡らせた台床の事であり、ベランダと違い屋根がないため雨の日の洗濯外干しは難しい。厳密に定義付けすると、ベランダとは一般的に異なり、2階以上の手すりや壁があるもの、さらに屋根がないものがバルコニーとよばれる。現代では、バルコニーとベランダは建築専門用語として区別されているため、賃貸物件の表記にはあまり区別されていないことがおおい。趣味をとりいれながら、バルコニーに照明等をプラスすることによって、オリジナリティを強調することも可能である。マンションなどの上層部分を利用したスペースは、ルーフバルコニーとよばれている。
駐輪場あり
建物に住む方たちの自転車を、駐車しておける場所。しっかりとした管理の中で設置されているところが多く、場所によっては２４時間防犯カメラを設置しているところもある。中には、駐車場と隣接している場合もあり、盗難などのトラブルも回避できる。居住者の希望の有無で、契約を交わし毎月の使用料または管理費と一緒に支払うこともある。駐輪場スペースは、ある意味ほかの居住者との共用スペースになるので所定の決められている場所以外の駐輪は避ける事。２４時間の防犯カメラだけに頼らず、個人で鍵を装着することをお勧めする。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
