BSアンテナ
BSデジタル放送を受信するためのアンテナ。電波を外から受信するためのパラボラアンテナ（円盤のような反射板）は屋外に設置し、基本的にアンテナの取り付けを行わなければBSで配信されている番組を見ることができない。角度を少しでもずれてしまうと、映らなくなってしまうこともあるため、個人で設置作業を行うよりも業者の委託設置をおすすめする。最近では個別での契約では無く、大元のマンションに設置されており、工事なしで利用できる事も増えてきている。アンテナを設置せずにBS放送を受信する場合は、ケーブルTVに加入し、専用のチューナーを使用する必要がある。
CSアンテナ
コミニケーション・サテライト、略してCS。CSはBSと比べても電波は弱いため、天候に左右されやすい。BSとはちがい、映画・競馬・ニュース・囲碁など、一本の衛星回線で様々なジャンルの番組をみることができる。チャンネルによっては、有料チャンネルもありBSデジタル放送よりも、番組数はCSデジタル放送の方が飛躍的に多い。BSのように建物に予め設置されているケースもあるが、BS程設置数は欧米と比べると日本は大きく遅れているが、人口の多い大都市では高い普及率である。最終的には個別での契約・工事が必要となる場合が多い。
CATV
通信ケーブルを使い、離れた離島は遠方地域までテレビ放送を行うシステム。CATV局によってそれぞれサービスは異なるが、インターネットサービス・テレビ電話・地域情報の受信・国内外ビデオオンデマンドを楽しむことができる。地域密着のテレビ局もあり、街の情報を中心に「コミュニティチャンネル（自主放送）」も放映されている。ほとんどのケーブルテレビ局は月額３,０００円～４,０００ 円前後である。まだ一般的に浸透しておらず、地域格差や導入にかかるコストもあるためこれから普及していくサービスの一つとして注目されている。
即入居可
現時点で空室・すでにハウスクリーニングが済んでいる物件で、いつでも貸せる状態を意味する。急な引っ越しにも、即対応可能物件ということを意味するが管理会社との賃貸借契約と入居審査を完了しているもので、最短で入居が可能となる物件。契約さえ完了していれば簡単な事前清掃程度でスムーズに入ることができる。即入居可能物件は、事前に物件の内見をすることも可能なので、入居を確定する前に実際に目で確認することができるので、図面の間取り図以上に日あたりや方角など細かい部部までチェックすることができる。
保証人不要・代行
親族に頼らず、保証人なし（もしくは代行業者を立て）で入居できる物件を指す。保証人を立てないで契約できるシステム、または保証人を第三者機関（保証会社）が代行（有料）してくれるシステムがある。不動産会社が提携している保証会社を利用する方が良いだろう。入居者に何らかのトラブルが生じた場合、保証代行会社は、専門知識もあるため早急に対応してくれる。保証会社への加入は申し込み用紙に入居者の情報を記入し、収入印紙や身分証明書をだしたうえで審査に至る。 ※実際には完全に保証人がいらない物件は少なく、代行会社を通し保証人を立てる事が多い。
事務所可
事務所としての法人契約可能な物件を意味する。SOHO可能物件（Small Office Home Office）ともよばれる。室内には、キッチンやバスルームなどが整っており、自宅アパートを事務所（勤務している場所）として使用することを許可されていることである。事務所可能でない賃貸物件を、事務所として利用する場合、使用用途が違う理由で大家さんから強制退去することになりうるので注意。法律によっては、登記が必要な事業もあるので事務所兼自宅にする居住者は事前に前もって確認をすること。レンタルオフィス、SOHOマンションなども表現されている場合もある。
フローリング
フローリングとは、木質系の材料を使用した床材の総称。一般的な住宅の床材の木質フローリングは、複合フローリングと単層フローリングに分けられる。掃除がしやすくダニの繁殖がない、静電気防止、雑菌力、部屋の温度を一定に保つことも可能で小さい子供がいる家庭に用いられることが多い。物件によっては床暖房などが設置されている物もあり、ついていない場合は後付けすることもできる。カーペットではない為、冬場は床が冷たい、傷がつきやすい等のデメリットもあるが、フローリングの物件は、畳である物件よりも圧倒的に人気が高い。ちなみに賃貸物件にあるフローリングに傷をつけてしまったり外部からのへこみ等は退去時に現状回復費用を請求されることも。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
