バス・トイレ別
浴室とトイレが別室になっていることを指す。非常に人気が高く、物件条件をみる際に、重要視されることが多い。反対に同室にバス・トイレがある場合はユニットバスと呼ばれ土地の高い都心の物件の多くはユニットバスである。日本では、お風呂に浸かる習慣があるため圧倒的にバス・トイレ別の物件が人気である。賃料も、バス・トイレ別はユニットバスよりも高く比較的築年数が新しい物件に多い。水回りをすっきりすることで、お風呂を有効に活用でき、ユニットバスが抱える問題（トイレットペーパーが濡れてしまう・シャワーカーテンがカビてしまう）等が起こることはありえない。
温水洗浄便座
温水洗浄便座とは、別名ウォッシュレット（※「ウォッシュレット」は、TOTO株式会社の登録商標）とよばれている。温水を利用し、排便後のお尻を洗浄してくれる機能がついた便座のことである。それぞれこだわりの機能が便座についており、脱臭機能・足元を温風で温めてくれる機能・センサーが感知することによって便ふたの開閉を自動でおこなってくれるものまである。子供から老人、体の不自由な人のために簡単に使いこなせるようバリアフリーを意識し、工夫されている。
トランクルーム
一般的に、住居内では収まらない荷物を収納するスペースをトランクルームとよぶ。マンション敷地内や玄関ポーチ横付近に設置されているケースが多く、家庭に収まりきれなかった衣類や日常茶飯事に使うことのないレジャー用品を中心に重いサーフボードやダイビング用品、ゴルフ用品などアウトドア用品を収納する人が多い。敷地的に余裕が無いと設置されない。最近ではレンタル収納スペースという、収納スペースを住居者に提供するサービスもあるが、トランクルームとは意味が異なる。どちらも、収まりきれない荷物がある人向きである。
ペット相談
住居に対し、ペット飼育が室内で基本的に可能な物件。ただし、敷金が１カ月から数か月分やや割高に設定されている事が多い。内容や契約条件等によっては、ペットの大小・種類により対応できない場合もあるので必ず契約をするまえに確認を忘れずに。入居者の全てがペットを飼っている訳ではないので、他の入居者との間でのトラブル、鳴き声、臭いなどで退去後のクリーニング代が高額になる事もあるので、周囲に注意をはらい、マナーを守ったスタンスが必要。匂い対策として、ペットが寝る部屋やよくいる場所に空気洗浄機や炭をおくなど極力動物の匂いを部屋に付着させないようにしましょう。
フローリング
フローリングとは、木質系の材料を使用した床材の総称。一般的な住宅の床材の木質フローリングは、複合フローリングと単層フローリングに分けられる。掃除がしやすくダニの繁殖がない、静電気防止、雑菌力、部屋の温度を一定に保つことも可能で小さい子供がいる家庭に用いられることが多い。物件によっては床暖房などが設置されている物もあり、ついていない場合は後付けすることもできる。カーペットではない為、冬場は床が冷たい、傷がつきやすい等のデメリットもあるが、フローリングの物件は、畳である物件よりも圧倒的に人気が高い。ちなみに賃貸物件にあるフローリングに傷をつけてしまったり外部からのへこみ等は退去時に現状回復費用を請求されることも。
室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。
駐車場あり
建物に住む方たちの所有している車を、駐車しておけることを「駐車場付き」または「駐車場有」と表記する。基本的に都内や敷地面積の高い土地では、地下に駐車場があるが、郊外の場合同じ建物の高さの地上階に駐車場を設けているのがほとんど。住居人の駐車場の他、来客専用の駐車スペースもあるところも。使用する場合、常駐している管理人に前もって伝える必要があり、居住者は月額賃料と一緒に使用する場合は支払う必要がある。契約方法は、建物の条件によりけり。建物の管理者のもと、厳重に管理される。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
