エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。
即入居可
現時点で空室・すでにハウスクリーニングが済んでいる物件で、いつでも貸せる状態を意味する。急な引っ越しにも、即対応可能物件ということを意味するが管理会社との賃貸借契約と入居審査を完了しているもので、最短で入居が可能となる物件。契約さえ完了していれば簡単な事前清掃程度でスムーズに入ることができる。即入居可能物件は、事前に物件の内見をすることも可能なので、入居を確定する前に実際に目で確認することができるので、図面の間取り図以上に日あたりや方角など細かい部部までチェックすることができる。
ペット相談
住居に対し、ペット飼育が室内で基本的に可能な物件。ただし、敷金が１カ月から数か月分やや割高に設定されている事が多い。内容や契約条件等によっては、ペットの大小・種類により対応できない場合もあるので必ず契約をするまえに確認を忘れずに。入居者の全てがペットを飼っている訳ではないので、他の入居者との間でのトラブル、鳴き声、臭いなどで退去後のクリーニング代が高額になる事もあるので、周囲に注意をはらい、マナーを守ったスタンスが必要。匂い対策として、ペットが寝る部屋やよくいる場所に空気洗浄機や炭をおくなど極力動物の匂いを部屋に付着させないようにしましょう。
事務所可
事務所としての法人契約可能な物件を意味する。SOHO可能物件（Small Office Home Office）ともよばれる。室内には、キッチンやバスルームなどが整っており、自宅アパートを事務所（勤務している場所）として使用することを許可されていることである。事務所可能でない賃貸物件を、事務所として利用する場合、使用用途が違う理由で大家さんから強制退去することになりうるので注意。法律によっては、登記が必要な事業もあるので事務所兼自宅にする居住者は事前に前もって確認をすること。レンタルオフィス、SOHOマンションなども表現されている場合もある。
室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。
エレベータ
エレベータ付きの物件を意味する。階段を使用する必要がないので、女性の買い物帰りや乳幼児がいるときの階段の登り降り、荷物の運搬時に役立つ。定期的にエレベータ管理が行われる場合もある（設備不具合等確認）。人を乗せるためでなく、荷物や小型機等を運搬する用途で使用されるものは、リフトとよばれる。非常緊急災害に備え、エレベータ内では緊急押しボタンや電話がついているものが主流で、地震での対応にも備えている。また、女性への悪質行為を防ぐ対策として、２４時間録画しながら撮影できる監視カメラを搭載しているものまである。
駐車場あり
建物に住む方たちの所有している車を、駐車しておけることを「駐車場付き」または「駐車場有」と表記する。基本的に都内や敷地面積の高い土地では、地下に駐車場があるが、郊外の場合同じ建物の高さの地上階に駐車場を設けているのがほとんど。住居人の駐車場の他、来客専用の駐車スペースもあるところも。使用する場合、常駐している管理人に前もって伝える必要があり、居住者は月額賃料と一緒に使用する場合は支払う必要がある。契約方法は、建物の条件によりけり。建物の管理者のもと、厳重に管理される。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
