空室2件 ソル・レガーロ日進通（2LDK）の賃貸マンション情報

浴室乾燥機
最近の分譲住宅では、標準装備のひとつでもある。賃貸物件でもハイグレードな物件などで搭載している事もある。天候に左右されず雨の日でも洗濯物を乾かす事ができるが、乾燥機を使用している間は浴室は使うことができない。冬場は、あらかじめ浴室内を前もって暖めることもでき、夏場は浴室を冷やす「浴室冷房機」も機能によっては可能である。浴室使用後の水滴や湿気を排出し、カビの発生やいやなニオイを防止することが可能。デメリットは、電気代がかかるということも。さらに、冬に起こりやすい急激な温度変化で体が受ける衝撃「ヒートショック」も予防することができる。

温水洗浄便座
温水洗浄便座とは、別名ウォッシュレット（※「ウォッシュレット」は、TOTO株式会社の登録商標）とよばれている。温水を利用し、排便後のお尻を洗浄してくれる機能がついた便座のことである。それぞれこだわりの機能が便座についており、脱臭機能・足元を温風で温めてくれる機能・センサーが感知することによって便ふたの開閉を自動でおこなってくれるものまである。子供から老人、体の不自由な人のために簡単に使いこなせるようバリアフリーを意識し、工夫されている。

エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。

CATV
通信ケーブルを使い、離れた離島は遠方地域までテレビ放送を行うシステム。CATV局によってそれぞれサービスは異なるが、インターネットサービス・テレビ電話・地域情報の受信・国内外ビデオオンデマンドを楽しむことができる。地域密着のテレビ局もあり、街の情報を中心に「コミュニティチャンネル（自主放送）」も放映されている。ほとんどのケーブルテレビ局は月額３,０００円～４,０００ 円前後である。まだ一般的に浸透しておらず、地域格差や導入にかかるコストもあるためこれから普及していくサービスの一つとして注目されている。

インターネット対応
インターネット対応と表記されている物件は、大家さんによってインターネット環境・設備が整った物件を意味する。居住者が入居する際に個人で戸別に契約し、月額料金は契約内容（契約プラン）によりそれぞれ違った料金という形が一般的。インターネット対応でない建物に関しては、管理者に問い合わせをする必要があり、その際には別途開通工事が必要な場合やそもそも光回線（光ファイバー・フレッツ光など）が利用できない場合がある。マンションタイプといったインターネット環境の場合、低価格で利用することができる。

オートロック
自動的に施錠する仕組みを持った錠の設備の建物を指す。安全性が高いことや、犯罪んび巻き込まれる危険を避けるためのオートロック物件は、単身女性やファミリーに人気。ドア付近には、２４時間セキュリティカメラ（防犯カメラ）が備え付けられている場合が多く、入居者あるいは管理者が来訪者を確認したうえで、入館可能となるためエントランスの電気錠は常に施錠された状態である。キーの種類はいくつかありボタンを押すタイプのテンキー式と、カードを通すタイプのものと２種類が一般的である。最近では、オートロックでTV付き画面モニターが付いている物件も普及してきている。

室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。

オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。