冷蔵庫あり
初期費用を抑えたい方向けの物件に対し、冷蔵庫ありの物件がだされている。あまり馴染みはないが、学生や単身者向きの物件のイメージが強い、一概には言えないが、都心よりも郊外に出されることが多い。冷蔵庫を使用する・使用しないにかかわらず、入居者は勝手に冷蔵庫を処分したりしてはならない。不注意で傷つけたり、壊したりすると大家さんから弁償を求められることも。故障に関しては、契約を完了するまえにどう対応してくれるのか事前に確認する必要があるので忘れずに行うこと。
エアコン
正式名称「エアーコンディショナー（英: air conditioner）」。室内の温度を、快適に過ごすための空調設備。２０１２年ではエアコンの普及率が９０％以上であり、消費電力を抑える機能がついたものまで販売されている。エアコン内から空気を洗浄、マイナスイオンを送り込む高機能搭載のものまである。通常部屋に設置されているエアコンの主流は、壁に配管穴を必要とするルームエアコンとよばれるものであり、その他エアコン本体を天井や壁に埋め込むタイプのハウジングエアコン、窓枠にエアコンをはめ込むタイプのウインドエアコンの３タイプがある。
BSアンテナ
BSデジタル放送を受信するためのアンテナ。電波を外から受信するためのパラボラアンテナ（円盤のような反射板）は屋外に設置し、基本的にアンテナの取り付けを行わなければBSで配信されている番組を見ることができない。角度を少しでもずれてしまうと、映らなくなってしまうこともあるため、個人で設置作業を行うよりも業者の委託設置をおすすめする。最近では個別での契約では無く、大元のマンションに設置されており、工事なしで利用できる事も増えてきている。アンテナを設置せずにBS放送を受信する場合は、ケーブルTVに加入し、専用のチューナーを使用する必要がある。
CSアンテナ
コミニケーション・サテライト、略してCS。CSはBSと比べても電波は弱いため、天候に左右されやすい。BSとはちがい、映画・競馬・ニュース・囲碁など、一本の衛星回線で様々なジャンルの番組をみることができる。チャンネルによっては、有料チャンネルもありBSデジタル放送よりも、番組数はCSデジタル放送の方が飛躍的に多い。BSのように建物に予め設置されているケースもあるが、BS程設置数は欧米と比べると日本は大きく遅れているが、人口の多い大都市では高い普及率である。最終的には個別での契約・工事が必要となる場合が多い。
CATV
通信ケーブルを使い、離れた離島は遠方地域までテレビ放送を行うシステム。CATV局によってそれぞれサービスは異なるが、インターネットサービス・テレビ電話・地域情報の受信・国内外ビデオオンデマンドを楽しむことができる。地域密着のテレビ局もあり、街の情報を中心に「コミュニティチャンネル（自主放送）」も放映されている。ほとんどのケーブルテレビ局は月額３,０００円～４,０００ 円前後である。まだ一般的に浸透しておらず、地域格差や導入にかかるコストもあるためこれから普及していくサービスの一つとして注目されている。
インターネット対応
インターネット対応と表記されている物件は、大家さんによってインターネット環境・設備が整った物件を意味する。居住者が入居する際に個人で戸別に契約し、月額料金は契約内容（契約プラン）によりそれぞれ違った料金という形が一般的。インターネット対応でない建物に関しては、管理者に問い合わせをする必要があり、その際には別途開通工事が必要な場合やそもそも光回線（光ファイバー・フレッツ光など）が利用できない場合がある。マンションタイプといったインターネット環境の場合、低価格で利用することができる。
TVドアホン
普通のインターホンにTVが備え付けられたもの。ドアを開ける前に、来訪者の姿を確認でき、モニターホンを押すことにより、家の中から外の状況を伺うことができる。TVドアホンの使用目的は、生活の安全を高めたいと防犯上の理由があげられる。２４時間録画できるものや、カメラのレンズが大きいカメラ（広角レンズ）、夜間でもはっきり顔が判別できるもの、スマートフォンに来訪者の映像を転送する、居留守可能な多機能化も進んでいる。製品によっては、外部からの危険を察知し警報がなり居住者に知らせるシステムがついているものもある。
即入居可
現時点で空室・すでにハウスクリーニングが済んでいる物件で、いつでも貸せる状態を意味する。急な引っ越しにも、即対応可能物件ということを意味するが管理会社との賃貸借契約と入居審査を完了しているもので、最短で入居が可能となる物件。契約さえ完了していれば簡単な事前清掃程度でスムーズに入ることができる。即入居可能物件は、事前に物件の内見をすることも可能なので、入居を確定する前に実際に目で確認することができるので、図面の間取り図以上に日あたりや方角など細かい部部までチェックすることができる。
保証人不要・代行
親族に頼らず、保証人なし（もしくは代行業者を立て）で入居できる物件を指す。保証人を立てないで契約できるシステム、または保証人を第三者機関（保証会社）が代行（有料）してくれるシステムがある。不動産会社が提携している保証会社を利用する方が良いだろう。入居者に何らかのトラブルが生じた場合、保証代行会社は、専門知識もあるため早急に対応してくれる。保証会社への加入は申し込み用紙に入居者の情報を記入し、収入印紙や身分証明書をだしたうえで審査に至る。 ※実際には完全に保証人がいらない物件は少なく、代行会社を通し保証人を立てる事が多い。
フリーレント
一定期間（期間限定）で入居後賃料を支払わずに、 貸借できることをフリーレントと呼ぶ。契約してから、半月、1ヶ月あるいは数ヶ月間、フリーレント可能な物件も存在するが、大家（貸主）が空室状態を続くのを避けることから始まったのである。初期費用でかかるコストを大幅に抑えることができるため魅力的である。最近では、首都圏を中心に急増中であるが、特定の条件が別途用意されているケースもあり、一定期間の契約が満了していない場合は違約金の支払いを求められる場合もある。
フローリング
フローリングとは、木質系の材料を使用した床材の総称。一般的な住宅の床材の木質フローリングは、複合フローリングと単層フローリングに分けられる。掃除がしやすくダニの繁殖がない、静電気防止、雑菌力、部屋の温度を一定に保つことも可能で小さい子供がいる家庭に用いられることが多い。物件によっては床暖房などが設置されている物もあり、ついていない場合は後付けすることもできる。カーペットではない為、冬場は床が冷たい、傷がつきやすい等のデメリットもあるが、フローリングの物件は、畳である物件よりも圧倒的に人気が高い。ちなみに賃貸物件にあるフローリングに傷をつけてしまったり外部からのへこみ等は退去時に現状回復費用を請求されることも。
バルコニー
バルコニーの語源はイタリアから。建物の内外を問わず、地表より高い位置で多くは建物本体から張り出し、手すりを巡らせた台床の事であり、ベランダと違い屋根がないため雨の日の洗濯外干しは難しい。厳密に定義付けすると、ベランダとは一般的に異なり、2階以上の手すりや壁があるもの、さらに屋根がないものがバルコニーとよばれる。現代では、バルコニーとベランダは建築専門用語として区別されているため、賃貸物件の表記にはあまり区別されていないことがおおい。趣味をとりいれながら、バルコニーに照明等をプラスすることによって、オリジナリティを強調することも可能である。マンションなどの上層部分を利用したスペースは、ルーフバルコニーとよばれている。
駐車場あり
建物に住む方たちの所有している車を、駐車しておけることを「駐車場付き」または「駐車場有」と表記する。基本的に都内や敷地面積の高い土地では、地下に駐車場があるが、郊外の場合同じ建物の高さの地上階に駐車場を設けているのがほとんど。住居人の駐車場の他、来客専用の駐車スペースもあるところも。使用する場合、常駐している管理人に前もって伝える必要があり、居住者は月額賃料と一緒に使用する場合は支払う必要がある。契約方法は、建物の条件によりけり。建物の管理者のもと、厳重に管理される。
駐輪場あり
建物に住む方たちの自転車を、駐車しておける場所。しっかりとした管理の中で設置されているところが多く、場所によっては２４時間防犯カメラを設置しているところもある。中には、駐車場と隣接している場合もあり、盗難などのトラブルも回避できる。居住者の希望の有無で、契約を交わし毎月の使用料または管理費と一緒に支払うこともある。駐輪場スペースは、ある意味ほかの居住者との共用スペースになるので所定の決められている場所以外の駐輪は避ける事。２４時間の防犯カメラだけに頼らず、個人で鍵を装着することをお勧めする。
バイク置き場あり
住宅に住む方の為の、バイク（自動二輪車、単車、二輪）駐車場が建物近辺、あるいは建物内に設置されていることを示す。物件によっては、有料・無料または管理費に含まれている場合がある。住居者の希望によって管理会社と契約、あるいは大家（貸主）と契約を交わす。バイクの大きさや排気量の大きさによって駐車しておけるスペースが異なる場合もあるので、物件管理会社などにたずねるとよいだろう。使用料は、物件によって異なる。人数制限やスペースに限りがある物件が多い。
オール電化
ガス代を０円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず（火を使えないため）IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。
