床下収納
床下に、収納できるスペースをよぶ。収納できるものは限られていて、新鮮なものや野菜など腐ってしまう食品を収納することはできない。長期間保存が可能な洗剤・調味料や料理器具(年に数回程度しか使用しないもの)を中心に収納することができる。床下には湿気がこもるため、除湿剤や新聞紙を下に引くなどをして対策を行わなければならない。なくても困るものではないが、あると便利である床下収納の広さ、深さは建物によって差はあるが、0.5畳程度の広めの収納を兼ね備えた物件もある。
TVドアホン
普通のインターホンにTVが備え付けられたもの。ドアを開ける前に、来訪者の姿を確認でき、モニターホンを押すことにより、家の中から外の状況を伺うことができる。TVドアホンの使用目的は、生活の安全を高めたいと防犯上の理由があげられる。24時間録画できるものや、カメラのレンズが大きいカメラ(広角レンズ)、夜間でもはっきり顔が判別できるもの、スマートフォンに来訪者の映像を転送する、居留守可能な多機能化も進んでいる。製品によっては、外部からの危険を察知し警報がなり居住者に知らせるシステムがついているものもある。
楽器相談
部屋の壁がぶ厚かったり、防音仕様になっている等で、楽器演奏が可能(もしくは相談可)な賃貸物件を意味するが、24時間演奏が許されているわけではない。居住者が演奏できる楽器の種類と時間に制限が設けられている場合があるので、入居する前に大家さんに確認する必要がある。グランドピアノを持ちこむ場合等は壁の問題以外に、床の補強がされているか等の確認も忘れずに。楽器相談あるいは楽器可と記載されていない物件は原則的に、「禁止」を意味するので避けること。賃貸物件では、あまり窓に補強が施されていないため、防音カーテンをするなどして窓からの音漏れを防ぐ工夫を。
フローリング
フローリングとは、木質系の材料を使用した床材の総称。一般的な住宅の床材の木質フローリングは、複合フローリングと単層フローリングに分けられる。掃除がしやすくダニの繁殖がない、静電気防止、雑菌力、部屋の温度を一定に保つことも可能で小さい子供がいる家庭に用いられることが多い。物件によっては床暖房などが設置されている物もあり、ついていない場合は後付けすることもできる。カーペットではない為、冬場は床が冷たい、傷がつきやすい等のデメリットもあるが、フローリングの物件は、畳である物件よりも圧倒的に人気が高い。ちなみに賃貸物件にあるフローリングに傷をつけてしまったり外部からのへこみ等は退去時に現状回復費用を請求されることも。
室内洗濯機置場
名前の通り、室内に洗濯機を設置できるスペースのことを意味する。以前は、洗濯機を屋外に置き、集合住宅の場合、住民の共有スペースなどに設置されていたが、室内にスペースを確保しておくことで近隣の洗濯スペースへわざわざ足を運ぶ必要性がなくなり、時間短縮・家事の効率をよりあげることができる。今は屋外の洗濯機置き場は減少してきているのが現状。室内での、洗濯になるので深夜の使用は、近隣住民のトラブルを招くこともあるのであまりお勧めしない。ハイグレードマンションや高層マンションでは、外に干すことが難しいため洗濯機と乾燥機を設置できるスペースも設けてある。
専用庭
専用庭は、マンションの一階部分に庭があることを指し、規定に定められた使用料(管理費)が設定されている場合がある。庭のつくりによっては、庭から部屋への出入りも可能となるが、防犯上の注意もはらわなければならない。上階から落下物などの近隣トラブルを除き、ガーデニングを趣味とする方や家庭菜園、戸建てのような住み心地を得ることができるのがメリットである。洗濯物や布団などを量気にせず干すことができるので、世帯が大きい家庭に需要が大きいが、単身者が入居希望することは少ない傾向にある。物件によっては、使用規約等あるため大家(貸主)に事前確認をすることを忘れずに。
出窓
別名「張り出し窓」ともいう。建物の外に張り出している窓のこと指す。通常のガラス面よりも、出窓のほうがガラス面積が多く、採光率も高いうえに、室内をより実際の部屋よりも広く見せることができ解放感あふれる室内を演出することができる。もともと洋風の建築物に多くみられデザイン性が高い。観葉植物を置いたり、カフェカーテンをおくことなどをして個人の好みにあわせてアレンジすることができ、奥行き感をだすことも可能である。
オール電化
ガス代を0円にすることが可能であり、住宅のすべてのエネルギーの熱源を電気にすることを指し、すべて電気でまかなうことをオール電化と呼ぶ。省エネで、毎月の光熱費を抑えることができ、環境にも優しいのが特徴だが、給湯器やIHヒーターを使用するときは費用がかかる。キッチンもガスを使わず(火を使えないため)IHクッキングヒーターを使用しなければならない。一番よく使用する家電製品は、省エネ対応の製品を使用することで年間の電気代はかなり安く抑えることができる。しかし、停電が起こった場合、家庭内の電気でまかなわれている製品は使用不可になることがデメリットである。